昨年(2025年)、香港航空がその年の鹿児島便と熊本便の7月と8月のフライトを全便欠航することを決定しました。
その理由は、「７月に日本で大震災が起きる」という噂が香港で広まっているからでした。
噂の元は、コミック本『私が見た未来 完全版』（令和4年刊行）に掲載された“予言”です。
作者「たつき諒」氏は、平成8年発売のコミック本の中で平成23年の東日本大震災を言い当てたとして、一部の人たちの間で話題になった人物です。
そして、令和4年刊行の彼女の本の表紙には、「本当の大災難は2025年7月にやってくる」と書かれており、これが発端となり、香港航空のフライトに影響が及んだのです。
そして1年を経過した2026年7月28日午後4時、熊本でマグニチュード7.1という大きな地震が起こりました。
熊本は、ここ10年程の間に今回を含めて３度、大きな地震の被害にあっています。
2016年4月14日・16日
最大震度7を含め二度の地震
2019年1月3日 震度6弱
2026年7月28日 震度７
そして今回の地震は、明治22年の熊本地震（推定M６.３)と同じ日付だったことが分かりました。
今回の地震は、熊本県「宇城市」と「氷川町」で最大震度７を観測しましたが、八代（やつしろ）市も震度６強と激しく揺れたため、その被害はとても甚大でした。
実は八代市では、熊本県と共同で農地を買収し工業団地へ転用するという計画が進められていました。
八代平野は、イグサ（畳の材料）とトマトの生産が日本一で、その土地は今も農家が所有しています。
熊本県は2024年度内に用地取得を開始する計画を立て、覚書を交わした直後から農家に対する説明会を開催しました。
熊本県がこのように農地買収を急ぐのは、世界最大の半導体メーカー、「TSMC」が菊陽町に進出したことが原因です。
「木村敬」熊本県知事は覚書の締結式で、「鉄道・高速・港という全てのインフラを備えている八代を軸に、しっかりと県南振興・TSMC効果を全県に波及させていきたい」と述べています。
TSMCは、台湾で設立された世界最大の半導体受託メーカーで、半導体世界シェアの過半数を占め、AppleのiPhoneやMac、AMD、Qualcommなど世界の名だたるIT大手が製造を委託しています。
スマートフォンの他にも、自動車、AI、医療機器などに使用されており、万が一、TSMCの製造がストップするようなことがあれば、世界中のインフラに多大な影響が及ぶとまで言われています。
TSMC進出に伴い、熊本県内では関連企業（部材メーカーや物流など）の進出ラッシュが起きており、土地不足が深刻になっています。
そのため、八代市でも農地を改変して新たに工業団地を整備し、関連企業を誘致する計画が進められていました。
こちらの動画は、2024年7月に実施された菊陽町他３市の農業従事者に対する熊本県担当者の説明会の様子ですが、代替農地確保の相談件数58件のうち、調整済みは1件とほぼ進んでいない様子がわかります。
TSMCの誘致は、関連企業の進出だけではなく、新たな工業団地の建設、雇用の創出、従業員の住宅整備などを伴うため、その経済効果は10年で4兆3000億円に上ると試算されています。
TSMCと日本政府はガッチリ繋がっています。
2026年2月のローカルニュースで、TSMCの会長が高市首相を訪問したことが報じられましたが、日本はTSMCに1兆2080億円もの補助金を支出しているのです。
半導体には洗浄用の水が欠かせません。
熊本県には、阿蘇山による豊富な地下水があり、TSMCにとって熊本県は大変魅力的な土地です。
しかし、半導体洗浄後の水は、化学薬品、有機溶剤、微量の重金属などが含まれた汚染水のため、川や下水に直接流すわけにはいきません。
そのため、特殊フィルターによる除去、分解、工場内で再利用するなどリサイクルを行なった上で排水しなければなりません。
そして、上のXの投稿にもあるとおり、八代市もやはり、スマートシティの候補地でした。
2024年1月1日の能登半島地震で被害のあった「中能登町」や「珠洲市」はスマートシティ構想の対象地域でした。
2025年2月26日に発生した岩手県大船渡市の山林火災は、鎮火まで41日間を要した国内最大規模の大惨事になりました。
この大船渡市もデジタル田園都市、つまりスマートシティの対象になっていました。
スマートシティ候補地ばかりで起きる大地震や大火事。
偶然では片付けられない、意図的な破壊工作を疑わずにはいられません。
実は、熊本県は八代市に限らず、2016年の地震後から10年間のあいだに、「災害復興」という名目で住民から土地を取り上げ、企業を誘致するための開発を着々と進めていたことがわかりました。
そして、この手法は東日本大震災後の福島県でも同様に行われていました。
抜粋して掲載します。
熊本県内の過去10年を振り返ると、災害復興の名目で住民の土地が取り上げられ、同時に、企業を迎えるための開発計画が用意されていたことが分かります。
そして、住民の生活再建が終わらないうちから、行政が企業を迎え入れるための準備を優先して進めたのは、東日本大震災後の福島県でも同じでした。
福島県の太平洋沿岸に広がる「浜通り地域」では、福島第一原発の事故によって双葉町の全域が避難区域となりました。
福島県のまとめによると、双葉町の住民の居住率はわずか1.1パーセントで、隣接する浪江町でも12.6パーセントにとどまっているとのことです。
そうした中で、国はこの浜通り地域に「福島イノベーション・コースト構想」を掲げ、ロボットや水素などの産業拠点の整備を先に進めてきました。
浪江町の請戸（うけど）地区には、45.2ヘクタールの産業団地が造成され、進出する企業には補助金や税制上の優遇措置が用意されて、いまも企業の進出を待っています。
浪江町は、津波の被害が大きかった請戸地区の一帯を、建築基準法に基づく災害危険区域に指定しました。
この区域では、住宅やアパートなど人が寝泊まりする建物を建てることが原則として禁じられていますが、店舗や工場、倉庫は建てることができます。
つまり浪江町は、災害危険区域の指定によって住民の住宅再建を封じ、その土地を企業向けの産業団地へ転用しやすくしたということです。
過去の記事でも述べてきましたが、東日本大震災も福島の土地を住民たちから強奪するために計画されたテロであったことが既に明らかになっています。
現在、熊本では大規模な地震に加え、豪雨による水害も相次ぎ、人口流出に歯止めがかからない状況となっていますが、豊富で良質な地下水を求める企業や、外国人の受け入れを推進したい勢力にとっては、むしろ都合のよい環境が整っていると言えます。
偶然すぎる災害の多さ。
今回の熊本地震を含めて過去に起きた地震の中には、自然の地震とは言えない、いわゆる「人工地震」が数多くあったのではないかと考えられます。
2016年1月の気象庁の記者会見において、その時起こった地震が、自然の地震と異なる波形であると説明しています。
https://x.com/moran_with_love/status/1741730690205626781?s=46&t=-ct5m5w3C0lYCMgr1p45hA
こちらのXの投稿動画では、専門家も、新聞記事も「人工地震」という言葉を普通に使っています。
また、国会での委員会の場で、政務官がハッキリと「地震も津波も人工的に起こすのは十分可能である」と述べています。
一昔前まで普通に語られていた「人工地震」。
最近は、支配者側にとって都合が悪いようで、人工地震という言葉が拡散されないよう必死で火消ししています。つまり、人工地震を起こしているのは紛れもなく彼ら（イルミナティ）なのです。
そして、地震当日に知事や市長が不在というケースがよくあるとの指摘も。
熊本市長も熊本県知事も7月27日に実施された「台湾×熊本”経済フォーラム”」に参加していて地震当日は日本にいなかったようです。
石川県能登地震のときも、馳知事は東京にいて地元にはいませんでした。
また、石川県加賀市在住の参政党党首「神谷宗幣」は、能登半島地震当日、大阪にいて被災していなかったと投稿しています。
彼は、能登地震直後に元秘書の自殺報告を受けながら、キャンセル料がかかることを理由に家族でシンガポール旅行に行き、Xで非難されたことがありました。
毎年恒例の24時間テレビ、今年は8月29日放映だそうです。
「24時間テレビチャリティ委員会」は、熊本県へ1000万円を寄付すると発表しました。同時に「24時間テレビ熊本地震緊急募金」を開始したそうです。
今年の24時間テレビの司会者は、「内村光良」。彼は偶然にも熊本の出身だそうです。
24時間テレビが信頼のおける善意の番組であれば、司会者の出身県など気に留めることはなかったと思いますが、メディアの意図的な演出という視点から見ると、「ふーん」と思ってしまいます。
冒頭紹介した たつき諒氏の予言にもある通り、支配者側は、事前に災害が起こることを漏らすということを意図的に行っているようです。
たつき氏の予言は確かにハズレましたが、本来、2025年に計画していたのが何かの理由で1年遅れたと考えられなくもありません。
SBIの北尾吉孝も、東日本大震災のことを前もって予言するかのような年頭の挨拶をしていました。
当事者たちは、自分の予言が当たったと一目置かれることを期待しているのかもしれませんが、SNSが普及した現代ではそうはいきません。
誰かがネット上に情報を投じれば瞬く間に拡散され、様々な情報と照らし合わされ、本人の素性やその他隠し通してきたことも暴かれてしまいます。
今回の熊本地震によって、イルミナティと呼ばれる支配者らは明らかに墓穴を掘ったと言えるでしょう。
東日本大震災の時に彼らは「地震に伴う原発事故によって住民を立ち退かせ土地を強奪」するという手口を用いました。
この手法はかなり早い段階でラプト理論で暴かれていましたが、あまりに奇抜な発想だったこともあって、あまり拡散されませんでした。
しかし、彼らイルミナティは、能登地震でも熊本地震でも同じように、強引に住民を立ち退かせるために人工的に地震を起こすという同じ手法を用いました。
今回の熊本地震によって、あまりに頻繁に起きる地震に、今となっては人々も人工地震を陰謀論とは片付けられなくなっています。
そして、住民を強引に立ち退かせるという馬鹿の一つ覚えのような変わり映えのない彼らの工作は、そのうち必ず白日の元に晒されることでしょう。
彼らは、壊滅的状況に陥るよう大規模災害を起こし、それによって住民が希望を持って再建しようとする意思を挫くような悪質なことを今まで何度もやってきました。
海外支援には非常に熱心で、国民の税金を際限なくばら撒き、移民に対して自国民よりも手厚い援助を施し、消費税も社会保険も見直すことなく、賃金は据え置き、物価は高騰などなど、誰がどう考えても国民を意図的に苦しめているとしか思えません。
ぜひ、皆さんも周りの方に情報提供してください。
彼らの行為は決して許されることではありません。
